アジア高校生オンライン国際交流事業

1. P

   前年度に決めた改善案と、その反映

   • 改善案〇プログラム内容の改善・充実に継続的に取り組みながら、より細やかな指導が行き届くよう本事業を実施していく。 〇 本事業の趣旨と照らし合わせ、必要に応じて対面型研修の回数を増やしていく。
     反映〇参加者数を調整することで、留学生（大学生）によるプロジェクト活動中の支援を効果的に行うことができた。 〇令和5年度は１日の対面研修であったが、令和6年度は2日（事前・事後研修）に増やすことができ、参加者からも好評の声が多く寄せられた。
2. D

   令和6年度にやったこと

   沖縄県高校生129名・アジア高校生96名の参加者を対象に、オンラインによる国際交流事業を実施した。実施期間：令和6年７月～9月

   進捗の判定の根拠 順調

   「プロジェクト活動」と「講義・ワークショップ」に取り組み、沖縄県高校生とアジア高校生の国際交流を深めることができた。令和６年度沖縄県高校生参加者129名、アジア高校生参加者96名がオンライン上で交流を図った。

3. C

   県の検証（Check）

   • ⑦その他(改善余地の検証等)令和６年度は申込者が目標値を超えることができたが、令和7年度も同様以上の数値となるよう検討が必要である。
   • ⑦その他(改善余地の検証等)成果発表会時において、web回線がパンクし、一時的に研修の進行に支障をきたした。
4. A

   R7に向けた改善案（Action）

   • ⑤情報発信等の強化・改善同事業における魅力を最大限に周知できるよう、委託業者と連携を密にとり周知方法について協議する。また、募集人員が目標値を下回った場合も想定し、再募集の方法等についても事前に協議しておく。
   • ②連携の強化・改善研修で参加者が使用するPCの台数を正確に想定するなど、研修がスムーズに進行できるよう委託業者と連携を密にしていく。

   令和7年度の活動計画

   沖縄県高校生100名・アジア高校生100名を対象に、オンラインによる国際交流事業を実施予定。実施期間：令和７年７月～9月

主な取組検証票（ア 交流基盤としてのウチナーネットワークの継承・発展 11ページ）（別のタブで開きます）

1. P

   前年度に決めた改善案と、その反映

   • 改善案・アジアの交流国との連携を強化し、将来的に派遣も含めた事業設計の見直しを検討するとともに、参加者の声をテーマに反映させるなど、事業の魅力化を図る。 ・オンラインのみに捕らわれず集合型の研修等を開催し、プロジェクト活動等で発生する生徒の困り感に対応するとともに、プログラムサポーターを配置し、必要な補助を提供する。 ・計画された広報活動に加え、各種資料配付時点で学校関係者や参加高校生に分かりやすい情報提示を綿密に計画する。使用するメディアだけでなく、募集要項等におけるわかりやすさを追求する。
     反映・事業設計の見直しや事業の魅力化を進めた結果、本事業参加者の満足度調査において、とても満足・満足と答えた割合95.5%と非常に高かった。 ・集合型の研修を一度しか実施できなかった。 ・広報活動が功を奏し、沖縄県高校生230名、アジア高校生111名もの生徒が参加した。
2. D

   令和5年度にやったこと

   沖縄県高校生200名・アジア高校生200名を対象とし、オンラインによる国際交流を実施した。実施期間：令和５年７月～10月

   進捗の判定の根拠 順調

   「プロジェクト活動」と「講義・ワークショップ」に取り組み、沖縄県高校生とアジア高校生の国際交流を深めることができた。令和５年度沖縄県高校生参加者230名、アジア高校生参加者111名がオンライン上で交流を図った。

3. C

   県の検証（Check）

   • ⑦その他(改善余地の検証等)令和5年度は大変多くの生徒が本事業に参加したが、それ故に参加者個々の相談や要望に対応するために、事業運営が困難となることがあった。
   • ④社会・経済情勢の変化(外部環境の変化)新型コロナウィルス感染症の状況も落ち着きを見せてきたため、参加者からの要望にもある「対面型の研修」を増やしていくかどうか検討する必要がある。
4. A

   R6に向けた改善案（Action）

   • ④創意工夫による取組の改善(合理化・効率化)参加者数を事業発足時（令和4年度の沖縄高校生100名、海外高校生100名）に戻し、プログラム内容を再度精選しながら、より細やかな指導が行き届くよう本事業を実施していく。
   • ⑥変化に対応した取組の改善本事業の趣旨と照らし合わせ、必要に応じて対面型研修の回数を増やしていく。

   令和6年度の活動計画

   沖縄県高校生100名・アジア高校生100名を対象とし、オンラインによる国際交流を実施する予定。実施期間：令和6年７月～9月

主な取組検証票（ア 交流基盤としてのウチナーネットワークの継承・発展 11ページ）（別のタブで開きます）

1. P

   前年度に決めた改善案と、その反映

   • 反映・事業のプロモーション活動の工夫及び内容の周知。 ・事業に参加する生徒のメリットの明確化と、オンラインで実施する意義を周知するための取組。 ・短期留学、長期留学に繋がる取組へと昇華するための事業設計。
2. D

   令和4年度にやったこと

   沖縄県高校生100名・アジア高校生100名を対象とし、オンラインによる国際交流を実施した。実施期間：令和４年９月～12月

   進捗の判定の根拠 順調

   令和４年度より新たな事業として完全オンライン型の研修を実施した。「プロジェクト活動」と「講義・ワークショップ」に取り組み、沖縄県高校生とアジア高校生の国際交流を深めることができた。令和４年度沖縄県高校生参加者86名（プロジェクト活動47名・講義・ワークショップ39名）、アジア高校生参加者73名がオンライン上で交流を図った。

3. C

   県の検証（Check）

   • ②他の実施主体の状況(内部要因)・参加回数にかかわらずすべての生徒が満足できるものになるよう研修内容の充実を図るとともに、プロジェクト活動や講義のテーマを身近で、かつ深い学びに繋がるようなものに精選する必要がある。
   • ⑤県民ニーズの変化(外部環境の変化)・ポストコロナとなり、コロナ前の活動を取り戻そうとする中、オンラインのみの交流事業でいかに生徒のニーズに応えるかが課題である。
   • ⑦その他(改善余地の検証等)・オンライン交流だけで終わらない取組とする必要がある。
4. A

   R5に向けた改善案（Action）

   • ②連携の強化・改善・アジアの交流国との連携を強化し、将来的に派遣も含めた事業設計の見直しを検討するとともに、参加者の声をテーマに反映させるなど、事業の魅力化を図る。
   • ④創意工夫による取組の改善(合理化・効率化)・オンラインのみに捕らわれず集合型の研修等を開催し、プロジェクト活動等で発生する生徒の困り感に対応するとともに、プログラムサポーターを配置し、必要な補助を提供する。
   • ⑤情報発信等の強化・改善・計画された広報活動に加え、各種資料配付時点で学校関係者や参加高校生に分かりやすい情報提示を綿密に計画する。使用するメディアだけでなく、募集要項等におけるわかりやすさを追求する。

   令和5年度の活動計画

   沖縄県高校生200名・アジア高校生200名を対象とし、オンラインによる国際交流を実施する予定。実施期間：令和５年７月～10月

主な取組検証票（ア 交流基盤としてのウチナーネットワークの継承・発展 11ページ）（別のタブで開きます）