英語小中高大連携研修会
順調令和7年度の
4年間
- R4R4: 順調
- R5R5: 順調
- R6R6: 順調
- R7R7: 順調
ひとことで言うと（検証票の「取組内容」から）
県内の公立・県立の中学校・高校から英語教員が参加する「英語小中高大連携研修会」を開催し、小中高の公開研究授業及び外部専門家による指導助言等のオンデマンド研修を実施する。
活動指標の計画と実績
実績が、その年度の計画の90%以上ならは「順調」です。
研修参加者数（中学校・高校）（累計）（人）
図は、かっこの前に書かれたその年度の数で描いています（かっこの中は累計や内訳）。
R8・R9の計画は、R7の部局の検証票の「年度別計画」の記載です。
表で見る
| 年度 | 進捗状況 | 計画 | 実績 | 達成割合 |
|---|---|---|---|---|
| R9 年度別計画 | これから | 200人（600人） | — | — |
| R8 年度別計画 | これから | 200人（400人） | — | — |
| R7 | 順調 | 200人 | 180人 | 90.0% |
| R6 | 順調 | 200人（600人） | 180人 | 90.0% |
| R5 | 順調 | 200人（400人） | 180人 | 90.0% |
| R4 | 順調 | 200人 | 181人 | 90.5% |
予算の推移
年度ごとに、確定に近い金額（決算額 → 決算見込額 → 当初予算額）を出しています。
- R3決算額667万円
- R4決算額45万円
- R5決算額93万円
- R6決算額33万円
- R7決算見込額61万円
- R8当初予算額61万円
決算額 決算見込額 当初予算額
1つの予算事業が複数の取組に重ねて書かれていることがあり、その場合は取組だけに使われた金額ではありません（予算と財源では重複を除いて集計しています）。
報告ごとの予算事業と金額を表で見る
| 報告 | 予算事業 | 財源 | 決算額 | 決算見込額 | 当初予算額 |
|---|---|---|---|---|---|
| R7 | 英語小中高大連携推進事業 | 県単等 | 33万円 R6 | 61万円 R7 | 61万円 R8 |
| R6 | 英語小中高大連携推進事業 | 県単等 | 93万円 R5 | 61万円 R6 | 61万円 R7 |
| R5 | 英語小中高大連携推進事業 | 県単等 | 45万円 R4 | 93万円 R5 | 61万円 R6 |
| R4 | 英語小中高大連携推進事業 | 県単等 | 667万円 R3 | 45万円 R4 | 93万円 R5 |
年度ごとの活動と検証
部局の検証票の記載をそのまま載せています。P は前年度の改善案の反映、D は活動、C は県の検証、A は翌年度の改善案です。
令和7年度の報告 順調
前年度に決めた改善案と、その反映
- 改善案・生徒の英語力向上を実現する上で、英語教員の指導力向上の取組は重要であり、ICT活用によるオンデマンド研修に引き続き取り組む。 ・沖縄県英語教育改善プランの目標達成に向けて、学習指導要領の趣旨を踏まえた小学校から高校まで一貫した英語授業のあり方について英語担当者間の共通理解を図る。 ・参集とオンラインを組み合わせたハイブリッド形式での開催により、同時参加人数の拡大を図る。反映・県内６地区の県立中学校・高校及び公立中学校の英語教員を対象としたオンデマンド研修を実施できた。 ・英語教育に携わる小中高大の教員が連携し、児童生徒の英語力向上や英語教員の指導力向上に資する研修を実施できた。
令和7年度にやったこと
令和６年度に引き続き、校種間で連携したオンデマンド研修会を実施した。
進捗の判定の根拠 順調
事前会議及び研修会をオンラインで開催したことで、学校現場の教員がより受講しやすくなっている。進捗状況は順調である。
県の検証（Check）
- ②他の実施主体の状況(内部要因)・英語教育充実のための全校種横断的な取組であること、研修・授業観察等を実施するため活動量が多いことなどから、研修体制を継続的に充実させておくことが重要である。
- ④社会・経済情勢の変化(外部環境の変化)・学習指導要領の示す英語教育の実現にむけた取組を各校種においてさらに充実させる必要がある。
- ②他の実施主体の状況(内部要因)・ハイブリッド研修にしたことで、多くの英語教員が異校種の授業を見たり、大学の講師の指導助言を聞いたりすることができた。今後さらに本事業について周知する必要がある。
R8に向けた改善案（Action）
- ⑤情報発信等の強化・改善・英語教員が生成AIを含むICTの活用を積極的に行えるよう研修内容を充実させ、オンデマンドで参加できる研修体制を整える。
- ②連携の強化・改善・沖縄県英語教育改善プランの目標達成に向けて、学習指導要領の趣旨を踏まえた小学校から高校まで一貫した英語授業のあり方について英語担当者間の共通理解を図る。
- ④創意工夫による取組の改善(合理化・効率化)・参集とオンラインを組み合わせたハイブリッド形式での開催により、同時参加人数の拡大を図る。
令和8年度の活動計画
令和７年度に引き続き、校種間で連携したオンデマンド研修会を実施し、一部対面研修を実施する。
令和6年度の報告 順調
前年度に決めた改善案と、その反映
- 改善案○生徒の英語力向上を実現する上で、英語教員の指導力向上の取組は重要であり、ICT活用によるオンデマンド研修に引き続き取り組む。 ○沖縄県英語教育改善プランの目標達成に向けて、新学習指導要領の趣旨を踏まえた小学校から高校まで一貫した英語授業のあり方について英語担当者間の共通理解を図る。 ○参集とオンラインを組み合わせたハイブリッド形式での開催により、同時参加人数の拡大を図る。反映・研修方法として、県内６地区の県立中学校・高校及び公立中学校の英語教員を対象としたオンデマンド研修を実施できた。 ・英語教育に携わる小中高大の教員が連携し、児童生徒の英語力向上や英語教員の指導力向上に資する研修を実施できた。
令和6年度にやったこと
○R5年度に引き続き、校種間連携したオンデマンド研修会を実施した。
進捗の判定の根拠 順調
事前会議及び研修会をオンデマンドで開催した（12月～3月）ことで、学校現場の教員がより受講しやすくなり、研修参加者数は目標値に近い180名となった。進捗状況は順調である。
県の検証（Check）
- ②他の実施主体の状況(内部要因)・英語教育充実のための全校種横断的な取組であること、研修・授業観察等を実施するため活動量が多いことなどから、研修体制を継続的に充実させておくことが重要である。
- ④社会・経済情勢の変化(外部環境の変化)・学習指導要領の示す英語教育の実現にむけた取組を各校種においてさらに充実させる必要がある。
- ④社会・経済情勢の変化(外部環境の変化)・コロナ禍では、多人数が参加する合同研修等の実施が困難であったことから、オンライン（オンデマンド）実施に切り替えたことにより、より多くの教員が参加できるようになった。
R7に向けた改善案（Action）
- ⑤情報発信等の強化・改善・生徒の英語力向上を実現する上で、英語教員の指導力向上の取組は重要であり、ICT活用によるオンデマンド研修に引き続き取り組む。
- ②連携の強化・改善・沖縄県英語教育改善プランの目標達成に向けて、新学習指導要領の趣旨を踏まえた小学校から高校まで一貫した英語授業のあり方について英語担当者間の共通理解を図る。
- ⑥変化に対応した取組の改善・参集とオンラインを組み合わせたハイブリッド形式での開催により、同時参加人数の拡大を図る。
令和7年度の活動計画
R6年度に引き続き、校種間連携したオンデマンド研修会を実施し、一部対面研修を実施する。
令和5年度の報告 順調
前年度に決めた改善案と、その反映
- 改善案○生徒の英語力向上を実現する上で、英語教員の指導力向上の取組は重要であり、ICT活用によるオンデマンド研修に引き続き取り組む。 ○沖縄県英語教育改善プランの目標達成に向けて、新学習指導要領の趣旨を踏まえた小学校から高校まで一貫した英語授業のあり方について英語担当者間の共通理解を図る。 ○参集とオンラインを組み合わせたハイブリッド形式での開催により、同時参加人数の拡大を図る。反映・研修方法として、県内６地区の県立中学校・高校及び公立中学校の英語教員を対象としたオンデマンド研修を実施できた。 ・英語教育に携わる小中高大の教員が連携し、児童生徒の英語力向上や英語教員の指導力向上に資する研修を実施できた。
令和5年度にやったこと
○R4年度に引き続き、校種間連携したオンデマンド研修会を実施する。
進捗の判定の根拠 順調
事前会議及び研修会をオンデマンドで開催した（12月～3月）ことで、学校現場の教員がより受講しやすくなり、研修参加者数は目標値に近い180名となった。進捗状況は順調である。
県の検証（Check）
- ②他の実施主体の状況(内部要因)・英語教育充実のための全校種横断的な取組であること、研修・授業観察等を実施するため活動量が多いことなどから、研修体制を継続的に充実させておくことが重要である。
- ④社会・経済情勢の変化(外部環境の変化)・新学習指導要領の示す英語教育の実現にむけた取組を各校種においてさらに充実させる必要がある。
- ④社会・経済情勢の変化(外部環境の変化)・コロナ禍では、多人数が参加する合同研修等の実施が困難であったことから、オンライン（オンデマンド）実施に切り替えたことにより、より多くの教委員が参加できるようになった。
R6に向けた改善案（Action）
- ⑤情報発信等の強化・改善・生徒の英語力向上を実現する上で、英語教員の指導力向上の取組は重要であり、ICT活用によるオンデマンド研修に引き続き取り組む。
- ②連携の強化・改善・沖縄県英語教育改善プランの目標達成に向けて、新学習指導要領の趣旨を踏まえた小学校から高校まで一貫した英語授業のあり方について英語担当者間の共通理解を図る。
- ⑥変化に対応した取組の改善・参集とオンラインを組み合わせたハイブリッド形式での開催により、同時参加人数の拡大を図る。
令和6年度の活動計画
○R5年度に引き続き、校種間連携したオンデマンド研修会を実施する。
令和4年度の報告 順調
前年度に決めた改善案と、その反映
- 改善案・生徒の英語力向上を実現する上で、英語教員の指導力向上の取組は重要であり、令和４年度より新規に立ち上げる「英語小中高大連携推進事業」において、ICT活用によるオンデマンド研修に引き続き取り組む。 ・沖縄県英語教育改善プランの目標値達成に向けて、新学習指導要領の趣旨を踏まえた小学校から高校まで一貫した英語授業のあり方について英語担当者間の共通理解を図る。反映・コロナ禍に対応した研修方法として、県内６地区の県立中学校・高校及び公立中学校の英語教員を対象としたオンデマンド研修を実施できた。 ・沖縄県英語教育改善プランの目標値達成に向けて、パフォーマンステストを組み込んだ英語授業のあり方について協議を行うことができた。
令和4年度にやったこと
○R4年度：「英語小中高大連携推進事業」において、校種間連携による授業力向上の取組を継続する。
進捗の判定の根拠 順調
新型コロナウィルス感染症拡大防止の観点から事前会議及び研修会をオンデマンドで開催した（11月～２月）ことで、学校現場の教員がより受講しやすくなり、研修参加者数は目標値に近い181名となった。進捗状況は順調である。
県の検証（Check）
- ②他の実施主体の状況(内部要因)・英語教育充実のための全校種横断的な取組であること、研修・授業観察等を実施するため活動量が多いことなどから、研修体制を継続的に充実させておくことが重要である。
- ④社会・経済情勢の変化(外部環境の変化)・新学習指導要領の示す英語教育の実現にむけた取組を各校種においてさらに充実させる必要がある。
- ④社会・経済情勢の変化(外部環境の変化)・コロナ禍では、多人数が参加する合同研修等の実施が困難であった。
R5に向けた改善案（Action）
- ⑤情報発信等の強化・改善・生徒の英語力向上を実現する上で、英語教員の指導力向上の取組は重要であり、ICT活用によるオンデマンド研修に引き続き取り組む。
- ②連携の強化・改善・沖縄県英語教育改善プランの目標達成に向けて、新学習指導要領の趣旨を踏まえた小学校から高校まで一貫した英語授業のあり方について英語担当者間の共通理解を図る。
- ⑥変化に対応した取組の改善・参集とオンラインを組み合わせたハイブリッド形式での開催により、同時参加人数の拡大を図る。
令和5年度の活動計画
○R4年度に引き続き、校種間連携したオンデマンド研修会を実施する。
出典
- 令和7年度: 総括報告書（将来像5 81ページ）（別のタブで開きます）、主な取組検証票（ア 国際感覚を身に付ける教育の推進 1ページ）（別のタブで開きます）
- 令和6年度: 総括報告書（将来像5 80ページ）（別のタブで開きます）、主な取組検証票（ア 国際感覚を身に付ける教育の推進 1ページ）（別のタブで開きます）
- 令和5年度: 総括報告書（将来像5（zip内 794-924_統合版（将来像５）.pdf の74ページ））（別のタブで開きます）、主な取組検証票（ア 国際感覚を身に付ける教育の推進 1ページ）（別のタブで開きます）
- 令和4年度: 総括報告書（将来像5（zip内 06_将来像5.pdf の74ページ））（別のタブで開きます）、主な取組検証票（ア 国際感覚を身に付ける教育の推進 1ページ）（別のタブで開きます）
この取組が入っている施策の、県の報告書での番号は施策 5-(3)-ア-①です。報告書の PDF では、この番号で探せます。