小学校から社会人までの一貫した指導体制の充実や各競技団体の主体的な課題解決の支援に取り組みます。
・小学校から社会人までの一貫した指導体制の充実や各競技団体の主体的な課題解決の支援に取り組みます。 ・県外チームの招聘や県外での強化試合の推進、コーチ等の招聘、専門的な知識・技能や高いコーチング能力に加え、コミュニケーションスキルの習得など、多様なニーズに的確に対応できる指導者の養成・確保、競技団体及び中体連・高体連と連携した少年種別の継続した強化支援等により、競技力の向上やトップアスリートの育成に取り組みます。
スタートからゴールまで、点線の計画どおりに進んでいるかを青い点の実績値で見ます。
達成率 86.8%R7の計画値にまだ届いていません
R7から中期になり、ゴールが新しくなりました。
令和６年度までの累計から16名増加した。沖縄県スポーツ協会の競技力向上対策事業によりトップアスリートの育成につながっていると考える。主な競技はハンドボール、ウエイトリフティング、レスリング等。
| 報告年度 | 基準値 | その年度の計画値 | 実績値 | 達成率 | 目標値 | 県の見通し |
|---|---|---|---|---|---|---|
| R7 中期 | 133名 | 209名 | 199名 | 86.8% | 247名 R9年度 | 達成に努める |
| R6 前期 | 133名 | 190名 | 183名 | 87.7% | 190名 R6年度 | 目標達成の見込み |
| R5 前期 | 133名 | 171名 | 171名 | 100% | 190名 R6年度 | 目標達成 |
| R4 前期 | 133名 | 152名 | 151名 | 94.7% | 190名 R6年度 | 目標達成の見込み |
スタンプは各年度のです。名前を押すと、4年分の活動内容・予算・県の検証と改善案を見られます。
| 順調 | 概ね順調 | やや遅れ | 大幅遅れ | 計 | |
|---|---|---|---|---|---|
| R4 | 0 0.0% | 3 75.0% | 1 25.0% | 0 0.0% | 4 |
| R5 | 1 25.0% | 2 50.0% | 0 0.0% | 1 25.0% | 4 |
| R6 | 2 50.0% | 1 25.0% | 1 25.0% | 0 0.0% | 4 |
| R7 | 1 33.3% | 2 66.7% | 0 0.0% | 0 0.0% | 3 |
企画提案型競技力対策事業により、12競技団体に対する支援を行い、選手の育成・強化を行った。
競技力向上対策事業の「トップレベルの選手育成事業」において、世界レベルの大会で活躍する県出身トップアスリートの育成強化を図った。
中体連、高体連、各競技団体合同による研究発表大会を開催することにより、指導者間の情報共有及び指導者の育成を図った。
R7の中期実施計画で取組が入れ替わったり、名前が変わったりしたものです。
全44競技中の全てを開催することができた。
企画提案型競技力対策事業により、14競技団体に対する支援を行い、選手の育成・強化を行った。
競技力向上対策事業の「トップレベルの選手育成事業」において、世界レベルの大会で活躍する県出身トップアスリートの育成強化を図った。
中体連、高体連、各競技団体合同による研究発表大会を開催することにより、指導者間の情報共有及び指導者の育成を図った。
施策検証票に県が書いた、施策の推進状況の分析（Check）と推進戦略案（Action）です。
当該施策の主な取組の進捗状況は「大幅遅れ」である。令和9年度目標値は「達成に努める」である。
内部要因の分析 ②他の実施主体の状況 ・各競技団体選手育成等の取組への支援については、事業が３カ年の中長期計画であるため、最終年の成果確認に留まらず、単年度毎の中間進捗や課題を早期に把握・検証し、必要に応じて計画の軌道修正が必要。 ・トップレベル選手育成の支援については、競技団体との連携・検討、および各事業の周知等に取り組んだものの、関係競技団体事務局の業務の繁忙さ等から、優秀選手の推薦において申請漏れが散見された。 外部環境の分析 ④社会・経済情勢の変化 ・スポーツ指導者における指導力等の向上については、競技力向上に特化した従来の講演内容では、昨今のスポーツ界におけるハラスメント予防・防止等の新たなニーズに対応できておらず、講演内容の改善が必要。
②関係機関の調整進展(内部要因) ・県出身日本代表スポーツ選手累計（国際大会）については、沖縄県スポーツ協会と連携し、競技力向上対策を進めている。同協会が設置する競技力向上対策委員会において、基本方針を毎年度策定をする等、強化事業を進めている。
②連携の強化・改善 ・各競技団体選手育成等の取組への支援については、沖縄県スポーツ協会と連携し、年度毎に中間評価を実施することで、各団体の進捗や課題を客観的に検証する。 ・トップレベル選手育成の支援については、沖縄県スポーツ協会と連携し、関係競技団体へ周知を徹底するとともに申請を促し、丁寧な説明を行う等の申請方法等について支援を行う。 ・スポーツ指導者における指導力等の向上については、競技力向上講演会ではスポーツハラスメント防止を新たな内容として組み入れる。
・県出身日本代表スポーツ選手累計（国際大会）については、引き続き、沖縄県スポーツ協会を通して、競技力向上対策委員会、指導者育成員会、スポーツ医科学委員会等との連携することで、指導者の育成、選手の競技力向上を図る。
当該施策の主な取組の進捗状況は「概ね順調」である。令和6年度目標値は「目標達成の見込み」である。
内部要因の分析 ②他の実施主体の状況 ・県民体育大会運営支援については、沖縄県スポーツ協会や各競技団体と意見交換し、参加する各市郡が各競技参加者をどう募るか、今後の取組を検討する。 ・各競技団体選手育成等への取り組み支援については、競技団体へのヒアリングや支援を行ったところ、全体の申請数５団体のうち、新規の申請は１団体に留まったことから、実施競技団体数を増やすためには、未活用団体の開拓が重要となる。 ・トップレベル選手育成支援については、より効果的な支援が行えるよう、県内競技団体との密な連携や競技力向上対策委員会において、十分な検討が必要である。 ・指導者対策事業については、講演会の講演内容について、指導者の資質向上につながるようなものとなるよう、主催団体と協議・検討を行う必要がある。 改善余地の検証等 ⑦その他 ・トップレベル選手育成支援については、奨励金の申請数が目標値に満たなかった理由として、代表選考会等において国際大会への出場枠を獲得できなかったことなどが考えられる。
②関係機関の調整進展 ・県出身日本代表スポーツ選手累計（国際大会）については、沖縄県スポーツ協会と連携し、競技力向上対策を進めている。同協会が設置する競技力向上対策委員会において、基本方針を毎年度策定し、強化事業を進めている。
②連携の強化・改善 ・県民体育大会運営支援については、沖縄県スポーツ協会を中心に大会の名称変更を機運を高める機会として各市郡へ呼びかけるとともに、各競技団体と大会の在り方や競技の普及について今後の取組を検討する。 ・各競技団体選手育成等への取り組み支援については、これまでの取組に加え、沖縄県スポーツ協会と連携し、特に、未申請、未活用団体を対象として、積極的にヒアリングを行う等、事業活用の支援を行う。 ・トップレベル選手育成支援については、競技団体との意見交換や、競技力向上対策委員会において十分な連携・検討を行い、より効果的な支援ができるように取り組む。 ・指導者対策事業については、現在の指導者のニーズに合った講演会を実施し、講演内容を充実させることで、参加者増につなげる。 ⑤情報発信等の強化・改善 ・トップレベル選手育成支援については、競技団体に対し、競技力向上対策事業の活用を促すとともに優秀選手奨励事業の周知を図る。また、競技力向上対策委員会においてより効果的な支援策について検討する。
・県出身日本代表スポーツ選手累計（国際大会）については、今後とも、沖縄県スポーツ協会を通して、競技力向上対策委員会、指導者育成員会、スポーツ医科学委員会等との連携する。また、今年度から県民体育大会から県民スポーツ大会へと名称が変更となることを契機として大会開催の機運醸成につなげ、参加者の増を図る。
当該施策の主な取組の進捗状況は「大幅遅れ」である。令和6年度目標値は「目標達成」である。
内部要因の分析 ②他の実施主体の状況 ・県民体育大会運営支援については、現行の大会参加資格における、各競技団体の課題や競技の普及に向けた取り組みについて、競技団体の意見を確認する必要がある。 ・各競技団体選手育成等への取り組み支援については、過去の実施団体に偏りがみられるため、他の競技団体への周知や申請の支援なども検討する必要がある。 ・トップレベル選手育成支援については、世界大会等に出場した実績に基づく支援となっているため、大会に出場（選考）するまでのプロセスに対する支援の拡充が必要である。 ・指導者対策事業については、主催団体（中体連、高体連、県スポーツ協会）において、指導者（主に教職員）が参加しやすい日程や開催方法を検討する必要がある。
②関係機関の調整進展 ・県出身日本代表スポーツ選手累計（国際大会）については、沖縄県スポーツ協会と連携し、競技力向上対策を進めている。同協会が設置する競技力向上対策委員会において、基本方針を毎年度策定し、強化事業を進めている。
②連携の強化・改善 ・県民体育大会運営支援については、沖縄県スポーツ協会を中心に各競技団体へヒアリングを行い、大会の在り方及び競技の普及に向けた課題を把握し、今後の取り組みを検討する。 ・各競技団体選手育成等への取り組み支援については、本事業における選定方針の検討や未申請団体へのヒアリング・支援の他、実施団体の進捗確認と支援について検討する。 ・トップレベル選手育成支援については、ワールドクラスアスリート育成事業の要項改定による支援とあわせて、ジュニアスリートの発掘や育成に係る中長期的な事業を検討する。 ・指導者対策事業については、主催団体（中体連、高体連、県スポーツ協会）において、指導者（主に教職員）が参加しやすい日程や開催方法（オンライン配信やオンデマンド配信などを含む）を検討し、実施内容の周知を図る。
・県出身日本代表スポーツ選手累計（国際大会）については、これまでの取り組みの検証を行い、令和16年度の国民スポーツ大会開催を見据え、一貫した競技力向上対策の検討や競技の普及啓発などについて、競技力向上対策委員会、指導者育成員会、スポーツ医科学委員会等との連携を図る。
当該施策の主な取組の進捗状況は「大幅遅れ」である。令和6年度目標値は「目標達成の見込み」である。
内部要因の分析 ②他の実施主体の状況 ・県民体育大会運営支援については、沖縄県スポーツ協会を中心に各競技団体と連携し、大会開催準備、運営が行われた。コロナ禍での開催方法について、競技団体による方針の策定・対策が行われた。 ・各競技団体選手育成等への取り組み支援については、本事業の支援を受けていない、他の競技団体についても、主体的に選手育成に取り組むよう、普及・啓発が必要がある。 ・トップレベル選手育成支援については、より効果的な支援が行えるよう、県内競技団体との密な連携や競技力向上対策委員会等において、十分な検討が必要である。 ・指導者対策事業については、会場の人数制限のため積極的な周知は行っていなかったが、内容については好評であった。周知方法を工夫することにより参加者増が見込まれる。 改善余地の検証等 ⑦その他 ・トップレベル選手育成支援については、奨励金の申請数が目標値に満たなかった理由として、代表選考会等において国際大会への出場枠を獲得できなかったことなどが考えられる。
②関係機関の調整進展 ・県出身日本代表スポーツ選手累計（国際大会）については、沖縄県スポーツ協会と連携し、競技力向上対策を進めている。同協会が設置する競技力向上対策委員会において、基本方針を毎年度策定し、強化事業を進めている。
②連携の強化・改善 ・県民体育大会運営支援については、大会参加者数の増加を目指すだけでなく、県スポーツ協会や各競技団体と連携し、競技の普及に向けた取り組みの検討が求められる。 ・各競技団体選手育成等への取り組み支援については、県スポーツ協会及び各競技団体と意見交換を行い、各競技の選手育成に関する現状・課題について、議論・検討を行う。 ・トップレベル選手育成支援については、競技団体との意見交換や、競技力向上対策委員会において十分な連携・検討を行い、より効果的な支援ができるように取り組む。 ・指導者対策事業については、研究発表大会参加者の要望を踏まえ、開催時期や周知活動、グループ協議の実施など、充実した大会となるよう、開催内容を検討する。 ⑤情報発信等の強化・改善 ・トップレベル選手育成支援については、競技団体に対し、競技力向上対策事業の活用を促すとともに優秀選手奨励事業の周知を図る。また、競技力向上対策委員会においてより効果的な支援策について検討する。
・県出身日本代表スポーツ選手累計（国際大会）については、これまでの取り組みの検証を行い、今後はジュニアから社会人までの一貫した育成を視野に各事業の関連性を強化を検討するほか、指導者育成委員会やスポーツ医・科学委員会との連携を図る。
県の報告書での番号は施策 3-(9)-イ-②（基本施策 3-(9)）です。報告書の PDF では、この番号で探せます。